株式会社フジクラ

藤倉善八、絹・綿巻線製造開始	1885年（明治18）	逓信省創設
藤倉留吉、渡米	1886年（明治19）	東京電燈会社開業
藤倉善八、米国から大型編組機5台輸入	1887年（明治20）	東京電燈、鹿鳴館に点燈（営業開始）東京-熱海間の電信線に12番硬銅線使用大阪電燈会社設立
新宿御料地内の製糸場を借り受け工場移転東京線、パラフィン線、コード類の製造開始ゴム線の研究に着手	1888年（明治21）	電気学会設立
	1889年（明治22）	東京-熱海間に電話開通大日本帝国憲法発布東海道本線全通

藤倉留吉、米国より帰国工場を千駄ヶ谷900番地に移転	1890年（明治23）	津軽海峡に日本人技術者の手で海底電信線を布設
日本で初めてゴム被覆線の製造開始	1893年（明治26）
工場を千駄ヶ谷922番地に移転岡田顕三、電線製造技術修得のため渡米	1896年（明治29）	電信法公布
	1900年（明治33）	上野、新橋駅構内に公衆電話設置
創業者・藤倉善八死去（59歳）藤倉電線護謨合名会社設立代表社員：松本留吉資本金：2万5000円	1901年（明治34）
日本最初の逓信省ゴム被覆線指定工場となる旋風により千駄ヶ谷工場全壊（3ヶ月後に復旧）	1903年（明治36）
藤倉電線株式会社設立代表社員：松本留吉資本金：50万円藤倉合名会社防水布製造所（現藤倉コンポジット）設立	1910年（明治43）
熔銅・展延・製線作業開始第3工場全焼	1916年（大正5）
多層ゴム被覆線の特許取得「実用電線要覧」（電線要覧）発行	1918年（大正7）
知的障害者施設「藤倉学園」設立（大島）	1919年（大正8）
深川平久町の2万2000坪を買収し、工場建設に着手	1920年（大正9）	国際連盟成立
深川の熔銅工場完成	1921年（大正10）	ワシントン会議開催

深川本社・工場完成野球部発足大震災で深川本社・工場全焼	1923年（大正12）	関東大震災
深川工場復旧	1924年（大正13）
逓信省に国産絶縁紙による1200対ケーブル納入鉄道省の指定工場となる	1925年（大正14）
本社新館落成	1929年（昭和4）	世界恐慌始まる
ユニット型市内ケーブル製造開始 OFケーブル製造開始研究棟完成	1930年（昭和5）
日本初となる飛行機用電線「藤光線」製造開始	1931年（昭和6）
社標を正式登録鈴木工作所（現スズキ技研）設立	1933年（昭和8）
藤倉型高周波同軸ケーブルの特許取得「藤倉電線彙報」（「フジクラ技報」の前身）創刊	1935年（昭和10）
初代社長・松本留吉死去（71歳）松本新太、2代社長に就任第12回都市対抗野球優勝藤倉化学工業（現藤倉化成）設立	1938年（昭和13）
第13回都市対抗野球優勝藤倉航空工業（現藤倉航装）設立	1939年（昭和14）
アルミ電線製造開始	1941年（昭和16）	太平洋戦争勃発
岡田顕三死去（68歳）藤倉型100kW同軸ケーブル製造開始	1943年（昭和18）
富士工場開設米沢末広電纜工業（現米沢電線）設立	1944年（昭和19）

東京大空襲により深川工場全壊深川工場再建開始	1945年（昭和20）	ポツダム宣言受諾
石橋五郎、3代社長に就任	1948年（昭和23）
NHKに日本最初の24心TVカメラケーブル納入日本発送電にACSR初納入ビニル電線製造開始キティ台風で深川工場が水害を受ける	1949年（昭和24）
	1953年（昭和28）	NHKがテレビ放送開始
沼津工場完成社内報「藤倉電線ニュース」創刊第25回都市対抗野球準優勝超高圧実験室完成	1954年（昭和29）
ワイヤハーネス製造開始	1957年（昭和32）
東京電力に日本初の154kV OFケーブル納入沼津熔銅設立多摩藤倉学園設立	1958年（昭和33）
兵藤嘉門、4代社長に就任	1961年（昭和36）
佐倉工場に日本初の66ｋV PFOケーブルを布設通信ケーブルのSZ撚り方式製造装置開発	1964年（昭和39）	東海道新幹線営業開始東京オリンピック開催
佐倉工場完成栗山久治、5代社長に就任ダイスタンプ式プリント配線板生産開始	1965年（昭和40）
霞が関ビルに本社事務所設置	1968年（昭和43）
東京電力に275kV OFケーブル納入	1969年（昭和44）	東名高速道路開通
鈴鹿工場完成	1970年（昭和45）	日本万国博覧会開催

木野ニ郎、6代社長に就任社史「88年史」刊行	1973年（昭和48）	第1次石油危機
CVD法による光ファイバ母材製造の検討開始 275kV CVケーブル開発協栄線材設立	1974年（昭和49）	電線製造業が不況業種に指定
日本電信電話公社、古河電工、住友電工、当社間で光ファイバ共同研究協定締結日本初、平型エレベータケーブル開発	1975年（昭和50）	山陽新幹線開業
日本電信電話公社と世界初の長波長極低損失光ファイバ共同開発東京電力袖ヶ浦火力に500kV OFケーブル納入河村勝夫、7代社長に就任	1976年（昭和51）
高抗張力線入りユニット型ファイバ開発日本初、154kV CVケーブル実用化本社事務所を五反田藤倉ビルに移転	1977年（昭和52）
リボン電線、フラットケーブル製造開始電子機器用FPCの生産開始世界初低損失光シングルモードファイバで 0.27ｄB/km達成	1979年（昭和54）	第2次石油危機
メタルSPケーブル開発シングルモード用融着接続機開発	1980年（昭和55）	新エネルギー総合開発機構発足
融雪用ヒートパイプ開発日本初、光ファイバ複合架空地線開発	1981年（昭和56）
半導体圧力センサ開発 275kV CVケーブル納入加賀谷誠一、8代社長に就任佐倉光工場完成メンブレンスイッチ生産開始	1982年（昭和57）	中央自動車道全通東北新幹線、上越新幹線開業
日本列島縦貫用光ファイバ納入布設開始 Fヒータ生産開始	1983年（昭和58）	中国自動車道全通
フジクラタイランド社設立	1984年（昭和59）
創業100周年世界初、コア直視型光ファイバ融着接続機開発新社章制定	1985年（昭和60）	日本縦貫光ファイバ伝送路完成つくば科学万博開催
酸化物超電導材料の線材化に成功光エレクトロニクス研究所完成フジクラフェデラルケーブル社設立社史「フジクラ100年のあゆみ」編纂	1987年（昭和62）	国鉄が分割民営化
PCTT社、DDKタイランド社、フジクラヨーロッパ社設立世界初、CSトロリー線開発世界初、多心光ファイバ融着接続機開発	1988年（昭和63）
東北フジクラ、青森フジクラ、フジクラエンジニアリングタイランド社、LTEC社設立光線路監視システム納入開始（スズキ技研）	1989年（平成元）	消費税導入
エルビウムドープ光ファイバ増幅器開発シスコム設立深川新本社ビル完成	1990年（平成2）

光システム開発センター完成フジクラプレシジョン、珠海藤倉電装社設立	1991年（平成3）
富津工場完成社名を「フジクラ」へ変更田中重信、9代社長に就任	1992年（平成4）	新幹線「のぞみ」営業開始
東京R&Dセンター完成 500kV CVケーブル、北本光複合海底ケーブル納入	1993年（平成5）
フジクラ（マレーシア）社設立超低損失多心コネクタ開発	1995年（平成7）	阪神・淡路大震災
普及型小型光ファイバアンプモジュール開発	1996年（平成8）
関電・電発に世界最大規模の直流500kV OF海底ケーブル納入世界初、リサイクルできるエコ電線開発	1998年（平成10）	冬季オリンピック長野大会開催
辻川昭、10代社長に就任新幹線用新信号ケーブル開発 500kV CVケーブル新京葉豊洲線納入	1999年（平成11）
深川工場跡地再開発「深川ギャザリア」誕生	2000年（平成12）
FESL社設立 FTTH光製品商品化自動車用着座センサ開発	2001年（平成13）
高圧CV活線診断装置で澁澤賞受賞地球深部探査船用ケーブル初納入ウエハレベルパッケージ生産開始	2002年（平成14）	日韓ワールドカップ開催
色素増感太陽電池開発中国統括会社　藤倉貿易（上海）設立	2003年（平成15）
超高速エレベータケーブル納入	2004年（平成16）
創業120周年大橋一彦、11代社長に就任新経営理念「MVCV」導入古河電工と電力合弁会社のビスキャス設立三菱電線と合弁会社「フジクラ・ダイヤケーブル」設立アメリカフジクラ社設立	2005年（平成17）
スペインACE社の株式60％を取得創業120周年記念事業として経営理念の絵本「飛ぶぞう。」を作成	2006年（平成18）
本社ショールームリニューアルイットリウム系酸化物超電導線材、世界記録更新ファイバーテック株式会社買収	2007年（平成19）	新潟中越沖地震
スペインACE社を子会社化	2008年（平成20）
長浜洋一、12代社長に就任	2009年（平成21）
タイ王国のグループ７社を統合しFETL社設立オプトエナジー社を買収深川工場跡地再開発「深川ギャザリア」完成「フジクラ木場千年の森」オープン	2010年（平成22）	東北新幹線(東京-新青森)全線開業
タイ王国の洪水で工場被災	2011年（平成23）	東日本大震災タイ王国洪水
光ファイバの量産性に優れたVAD法がIEEEマイルストーン認定	2015年（平成27）
伊藤雅彦、13代社長に就任フジクラグループタイ王国洪水復興宣言フジクラ・ダイヤケーブルに産業用電線事業の製造事業及び販売事業を統合「フジクラグループ環境長期ビジョン2050を制定ビスキャスより配電線・架空送電線事業を譲り受け	2016年（平成28）	熊本地震伊勢志摩サミット
「フジクラ木場千年の森」が東京都「江戸のみどり登録緑地（優良緑地）」に登録	2017年（平成29）
イノベーションハブ「BRIDGE」を開設	2018年（平成30）